フリースクール

長崎のフリースクールの選び方|離島の窓口と、無料から月3万円までの選択肢

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こんにちは、小幡和輝です。

僕は約10年間の不登校を経験しました。当時学んでいたのがフリースクールで、そこで過ごした時間が今の自分をつくったと思っています。その後は定時制高校を経て、国立大学に進学しました。いまはオンラインフリースクール「クラスジャパン小中学園」の代表として、これまでに2000人以上の不登校の子どもたちをサポートしてきました。

この記事は2019年に書いたものを、2026年9月に全面的に書き直しています。

長崎を調べ直して、まず伝えたいのは料金の幅の広さです。月30,000円の場所から、1世帯で月2,500円の場所、そして無料の場所まであります。「フリースクールは高い」という思い込みで検討をやめてしまうのは、長崎ではもったいない。

そして長崎には、他県にない事情があります。離島です。五島、壱岐、対馬。本土から船か飛行機でしか行けない場所に、それぞれ公的な受け皿があります。新上五島町には民間の支援団体もあります。

もうひとつ。長崎県は「つながらんば」という不登校・ひきこもりの社会資源ガイドブックを公表しています。民間団体も含めて整理されているので、探す出発点として使えます。

そのうえで、大前提をひとつ。フリースクール選びは「どこがいいか」ではなく「どのタイプがうちの子に合うか」で考えたほうが、うまくいきます。評判のいい場所に入れても、その子がいま必要としているものと違えば続きません。

長崎のフリースクールは、大きく4つのタイプに分かれる

同じ「フリースクール」という名前でも、中でやっていることはかなり違います。おおまかに分けると次の4つです。

学習支援型は、勉強の遅れを取り戻すことに重心があります。個別指導が中心で、進路の相談にも強い。

居場所型は、まず安心して過ごせる場所をつくることを大事にします。何をするかは本人が決める。勉強しない日があってもいい。

体験活動型は、自然体験やものづくりといった活動が軸になります。

訪問・オンライン型は、通わずに家で受けられる形です。

タイプに優劣はありません。そして、いま合うタイプと半年後に合うタイプは変わります。最初の一つで決めきらなくていいんです。

タイプ1:総合型|学び・体験・就労までつながる場所

NPO法人フリースクール クレイン・ハーバー(長崎市昭和・赤迫)

長崎でいちばん名前を聞く施設だと思います。月謝は30,000円。今回調べた長崎の施設のなかでは高いほうです。

ただ、対象年齢を見てください。6歳から30代前半まで。これが何を意味するか。

小学生で不登校になった子が、そのままここにいて、中学を過ぎ、高校の年代になり、20代になっても居られるということです。「卒業」で切られない。これは、当事者だった自分の実感で言うと、とても大きなことです。不登校は卒業すれば終わる問題ではありません。むしろ、義務教育が終わったあとのほうが行き場がなくなります。

学習支援、体験活動、就労支援までを一つの団体でやっていること。そして県の不登校支援協議会に委員として参加していること。長崎県の不登校支援の歴史そのものと言っていい団体です。

タイプ2:居場所型|無料・低額で、まず試せる場所

NPO法人 心澄(しんじょう/長崎市勝山町)

利用料は無料です。居場所を中心に、訪問支援も行っています。就労継続支援B型も併設しています。10代から30代が中心ですが、年齢を問わず相談に応じる姿勢をとっています。

無料で、しかも訪問に来てもらえる。この組み合わせは全国的にも多くありません。まだ家から出られない段階のお子さんがいるご家庭は、ここに相談してみてください。

NPO法人フリースペースふきのとう(佐世保市京坪町)

費用は1世帯 2,500円。「1人あたり」ではなく「1世帯あたり」です。きょうだいで通う場合も同じということになります。

小学生から高校生向けの「ぽこ・あ・ぽこ」と、20歳以上向けの「ぽれぽれ」があり、学習サポート、就労支援、親の会も行っています。佐世保・県北にお住まいの方にとっての中核的な存在です。

ドリームカムホーム/夢café…ひまわり(長崎市曙町・坂本)

フリースクール、居場所、学習支援、共同生活を組み合わせた活動をしています。「夢café」は無料で、フリースクール部分は有料(金額の公表はなし)です。

まず無料の部分から関わってみて、合いそうならフリースクールを検討する。そういう段階的な使い方ができます。

フリースクールNoa(西彼杵郡時津町)

「自由な学びを大切にする」ことを掲げた居場所型の場所です。時津町は長崎市の北隣で、長与町とあわせて子育て世帯の多い地域です。

タイプ3:学習支援型|勉強と出席扱いが心配なら

NPO法人schoot(スクート/大村市宮小路)

長崎で出席扱いを考えるなら、まず知っておいてほしい場所です。公式サイトに「大村市内で最初の”出席扱い”可能な民間施設」と明記しています。

「最初の」という表現に注目してください。その市で前例をつくった施設だということです。前例をつくるというのは、教育委員会や学校と何度もやりとりを重ねたということで、そのプロセスを経験している施設は、あとから来る家庭の交渉をずっと楽にしてくれます。

居場所と学習の機会に加えて、親の会も運営しています。大村市および県央地域にお住まいの方は、早い段階で候補に入れてください。

トライ式中等部 長崎キャンパス(長崎市住吉町)

マンツーマンの学習支援が中心で、体験活動やキャリア支援もあります。費用は回数制で「要相談」です。全国チェーンなので、転居の可能性がある家庭には利点があります。

離島にも、窓口があります

NPO法人 せかい卵(新上五島町今里郷)

五島列島の新上五島町にある団体です。カウンセリング、学習支援、自立支援を行っています。費用はカウンセリング3,500円/時間、学習支援2,500円/時間。対象は発達障害・不登校・ひきこもりの当事者とその家族です。

時間制なので、毎日通う形ではありません。それでも島のなかに専門的に相談できる窓口があるということの価値は、本土の感覚では測れません。

離島の教育支援センター

公的な支援としては、対馬市「みちしるべ」、壱岐市「太陽」、五島市「たけのこ」があります。いずれも市が設置している教育支援センターで、公立なので原則無料です。

島にお住まいの方は、まずここを見学してみてください。本土に出るという選択は、家族ごと生活を変えることを意味します。その前に、島のなかで使えるものを確認する価値があります。

タイプ4:オンライン型|通える場所が近くにないなら

長崎は本土部分も入り組んだ地形で、島原半島、県北、県央、長崎市と、移動に時間がかかります。加えて離島があります。通える範囲に施設がない地域が確実にあります。

クラスジャパン小中学園(オンライン)

冒頭に書いたとおり、僕が代表を務めているサービスです。完全オンラインのフリースクールで、家にいながら参加できます。在籍校で出席扱いになる仕組みを整えていて、これまで2000人以上の子どもをサポートしてきました。

離島や、島原半島など近くに通える場所がない地域にお住まいの方、まだ外に出るのが難しい段階のお子さんには、入口として考えてもらえたらと思います。

見学のときに、必ず聞いてほしい5つのこと

ホームページとパンフレットだけでは、その場所の本当のところはわかりません。運営する側になって、余計にそう思うようになりました。見学に行ったら、この5つは必ず聞いてください。

1. 費用はいくらですか。何が含まれていますか

長崎ではこれを最初に聞いてください。月30,000円の場所と、1世帯2,500円の場所と、無料の場所が同じ県内にあります。そして料金を公表していない施設も複数あります。月謝のほかに入会金、教材費、活動費がかかるのかまで、総額で確認してください。

2. 在籍校への報告書は出せますか。実績はありますか

出席扱いを考えているなら必須の確認です。schootのように「市内で最初の出席扱い可能な施設」とまで書いている場所もあります。「出せます」だけでなく、これまで何校で認められたかまで聞いてください。

3. 何歳まで居られますか

長崎ならではの確認です。クレイン・ハーバーのように30代前半まで受け入れている場所があります。中学卒業で切られるのか、そのあとも続けられるのか。いま小学生でも、この点は聞いておく価値があります。不登校は、義務教育が終わったあとのほうが行き場を失いやすいからです。

4. 訪問には来てもらえますか

いまは通えなくても、数か月後には通えるかもしれません。その移行期に付き合ってもらえるかは大きな違いです。心澄のように訪問支援を持っている団体もあります。

5. いま何人くらい通っていて、どの学年が多いですか

定員ではなく実際の人数です。中学生の子が行って、来ているのが小学生ばかりだと居づらい。その逆もあります。

そしてもう一つ。必ずお子さん本人を連れて行ってください。親御さんが気に入った場所と、本人が居心地よく感じる場所は、驚くほど一致しません。本人が玄関で足が止まるなら、それは答えです。

長崎の補助金と、公的な支援について

正直にお伝えします。長崎県には、フリースクールの利用料を補助する県の制度が確認できませんでした。県の不登校支援ページにも、「長崎県不登校支援コンセプト」にも、利用料補助の記載はありません。

市町レベルについても、確認できた範囲では制度が見当たりませんでした。

ただ、長崎の場合はこう考えてください。制度がないかわりに、無料・低額の選択肢が実在します。心澄は無料、ふきのとうは1世帯2,500円、夢caféは無料。補助金を待たなくても始められる場所があります。

そのうえで、費用を抑える方法を2つ挙げておきます。

ひとつめは市町の教育支援センター(適応指導教室)です。長崎県には19か所あります。公立なので原則無料です。

具体的には、長崎市「ひかり」、佐世保市「あすなろ教室」とサテライト佐々、島原市「ひまわり教室」、諫早市「ふれあい学級」、大村市「あおば教室」「conne」「ふれあい広場」、平戸市「のぞみ」、松浦市「ステップ」、西海市「とまと教室」「あおぞら教室」、南島原市「つばさ」、長与町「いぶき」、時津町「ひだまり」、東彼杵町、佐々町。そして離島の対馬市「みちしるべ」、壱岐市「太陽」、五島市「たけのこ」です。

大村市に3か所あるのが目を引きます。市の規模に対してこの数は多い。地域によって手厚さに差があるということでもあります。

ふたつめは放課後等デイサービスです。発達に特性があって受給者証が取れる場合、世帯年収が約890万円までなら月額上限4,600円、非課税世帯は無料で使えます。日中の居場所として機能している事業所は県内各地にあります。

在籍校で出席扱いにしてもらうには

フリースクールに通った日を、学校の出席として認めてもらえる制度があります。文部科学省が要件を定めていて、最終的には在籍校の校長先生の判断で決まります。

長崎には、この点で他県より整理された材料があります。長崎県が「不登校支援コンセプト」(基本編・実践編/2025年2月改訂)を公表していることです。

このなかで県は、民間施設との「定期的な訪問、情報交換」「ネットワーク体制の整備」を明記しています。そして学校外での学習を出席扱いにする条件として、保護者と学校の連携が確立していること、民間施設が一定の基準(実施主体の資質、相談指導のあり方、スタッフの専門性など)を満たすことを示しています。

さらに県は「義務教育段階における不登校児童生徒に係る出欠ガイドライン」も策定しています。

つまり、長崎では「どういう条件なら出席扱いになるか」が文書で示されています。これは保護者にとって大きな武器です。学校と話すときに、感情論ではなく県の文書を根拠にできるからです。

手順はシンプルです。まず、通おうとしているフリースクールに「在籍校への報告書を出してもらえますか」と確認します。次に、在籍校の担任の先生に相談します。そのうえで、毎月の活動報告が学校に届く形をつくる。これで校長先生が認めれば、出席として記録されます。

そのほか、県はSNS相談「スクールネット@伝えんば長崎」と「長崎県まなびサポート」も用意しています。フリースクールを探す前段階として、まず誰かに話すという使い方ができます。

ひとつだけ言わせてください。出席日数のために子どもを追い立てないでほしいと思っています。出席扱いはあくまで、その子が安心して次に進むための道具です。目的ではありません。

長崎全域から、もっと網羅的に探したい方へ

この記事では、特徴がはっきりしている場所に絞って紹介しました。県が公表している「つながらんば」ガイドブックには、ここに載せた以外の団体も掲載されています。お住まいの市町から探したい方は、明光フリースクール公式メディアの長崎県のフリースクールと補助金一覧もご覧ください。

最後に

僕が不登校だったころ、親は相当悩んだと思います。でも最終的に「行かなくていい」と言ってくれました。あの一言がなかったら、今の僕はいません。

学校に行かない選択が、その子の可能性を狭めていいはずがありません。学ぶ場所は、学校以外にもあります。フリースクールはその一つです。

長崎を調べていて、心に残ったのは対象年齢の書き方でした。「6歳から30代前半」「10代から30代」。長崎の団体は、子どもだけを切り取って支援していません。不登校の先にある、もっと長い時間を見ている。

僕自身、不登校の期間が終わってからのほうが長く迷いました。そのときに居られる場所があるかどうかは、本当に大きいことです。

そして繰り返しますが、最初に選んだ場所が合わなくても、変えていいんです。合わなかったのは、その子のせいでも、その場所のせいでもありません。ただ、まだ出会えていないだけです。

この記事が、その出会いの手がかりになればうれしいです。

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僕自身も中学生までの10年間、不登校でした。しかし、その後は大学まで進学し、現在は会社の代表を務めています。

その経験を経て言えるのは「不登校は悪いことではない」ということ。行きたくない子を無理やり学校へ行かせるのも、良くありません。

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ABOUT ME
小幡和輝
1994 年、和歌山県生まれ。10年の不登校を経験。不登校当時はフリースクールで学び、その後18 歳で起業。SNS を活用したマーケティングを専門とし、東京2020 オリンピック・パラリンピックでは総フォロワー1000万人以上の公式SNSアカウントを運用。 不登校への偏見を払拭し、不登校になっても取り残されない社会を目指し不登校の専門家として活動。数百回の講演活動やオンラインフリースクール『クラスジャパン小中学園』の代表として、これまでに1500人以上の不登校生徒をサポート。 テレビのコメンテーターなどメディア出演多数。著書に学校は行かなくてもいい 親子で読みたい「正しい不登校のやり方」など。ワタナベエンターテイメント文化人部門所属。